2026.08.26
2026.08.26
HubSpotには、フォーム送信時にフリーメールアドレスをブロックする機能があります。
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しかし、すでにHubSpotへ登録されているコンタクトや、インポートで追加したデータについては、同じ仕組みで一括判定できません。件数が多い場合、メールアドレスを一つずつ確認して分類するのは手間がかかります。
そこで今回は、HubSpotのBreezeデータエージェントを使って、既存コンタクトのメールアドレスを「個人系メール」と「企業・団体メール」に分類できるのか検証してみました。
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Gmailなどの代表的なフリーメールだけでなく、プロバイダメールやキャリアメール、海外の個人向けメールサービスなども対象です。
実際に検証すると、Breezeデータエージェントでも個人系メールを一定程度判定できました。今回のテスト範囲では、プロンプト見直し後に約9割が想定どおりの判定となっています。
一方で、プロンプトの書き方によって判定結果が変わることも分かりました。
本記事では、初回プロンプトと見直し後の結果を比較しながら、Breezeデータエージェントによるフリーメール判定が実運用でどこまで使えるのかを紹介します。
BtoBマーケティングでは、「GmailやYahoo!メールなどの個人系メールには営業メールを送らない」といった運用をするケースがあります。
コンタクトが増えてくると「既存データから個人系メールだけを判別したい」という場面もありますよね。
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コンテンツ目次
Breezeデータエージェントで個人系メールを判定してみた
BtoBマーケティングでは、個人系メールと企業ドメインを分けることで、営業対象となるリードの選別や、アプローチの優先順位付けに活用できます。
そこで今回は、Breezeデータエージェントを使い、HubSpotに登録済みのメールアドレスを自動で分類できるか検証しました。
判定するのは、以下の3種類です。
- 個人系メール
- 企業・団体メール
- 判定不可
検証対象は、GmailやYahoo!メールなどの代表的なフリーメールだけではありません。プロバイダメールやキャリアメール、海外の個人向けメールサービスなども含め、どこまで正しく分類できるかを確認しています。
今回判定する「個人系メール」の定義
今回の検証では、GmailやYahoo!メールなどの一般的なフリーメールだけでなく、以下も「個人系メール」として扱います。
- GmailやYahoo!メールなどのフリーメール
- docomoやau、SoftBankなどのキャリアメール
- OCNやBIGLOBEなどのプロバイダメール
- 海外の個人向けメールサービス
- メール転送サービス
- プライバシー保護系のメールサービス
一方で、企業や学校、官公庁、団体、店舗、個人事業主などが独自に保有・利用しているドメインは「企業・団体メール」として判定します。BtoB営業では、独自ドメインを持つリードの方が、事業目的で問い合わせている可能性が高く、営業対象の優先順位を付けやすいです。
そのため、今回は個人向けに提供されているメールサービスか、事業者などが独自に利用しているドメインかという基準で分類しました。
「フリーメール」だけに限定すると、プロバイダメールやキャリアメールが漏れてしまいます。今回はBtoBリードの選別を想定し、個人向けに使われるメールを広めに「個人系メール」と定義しています。
個人系メールドメインの検証方法
今回の検証では、HubSpot上にテスト用のコンタクトを作成し、登録したメールアドレスをBreezeデータエージェントで以下の3つに分類しました。
- 個人系メール
- 企業・団体メール
- 判定不可
Gmailなどのフリーメールに加え、プロバイダメールや携帯キャリアメール、メール転送・プライバシー保護系サービスも判定対象です。
また、企業・団体が利用する独自ドメインに加えて、個人名や職種名、個人ブランドのように見える独自ドメインも用意しました。
ドメイン名だけで判断するのではなく、個人向けメールサービスと、企業や個人事業主などが利用する独自ドメインを正しく区別できるかも確認しています。
検証したメールドメインのパターン
今回の検証では、主に以下のパターンを使用しました。
- OCNやau one netなど、サブドメイン形式のプロバイダメール
- BBIQ、WAKWAK、hi-hoなどの国内プロバイダメール
- Proton、Tuta、Mailfenceなどの海外の個人向けメールサービス
- DuckDuckGo Email Protectionなどのメール転送・プライバシー保護系サービス
- 企業や団体が利用する独自ドメイン
- 個人名や職種名、個人ブランドのように見える独自ドメイン
検証用のメールアドレスは、すべて「test_260623@ドメイン」の形式で作成しています。
例えば「test_260623@bbiq.jp」「test_260623@duck.com」のように、ローカルパート（@より前の文字列）は統一し、ドメイン部分のみを変更して判定結果を比較しました。
サブドメインも含めて検証
今回、特に確認したポイントのひとつが、サブドメイン形式のプロバイダメールを正しく判定できるかという点です。
例えば、OCNでは「blue.ocn.ne.jp」や「dream.ocn.ne.jp」のように、利用するメールアドレスによってドメインの先頭部分が異なる場合があります。
「blue.ocn.ne.jp」だけを登録して判定すると、別のサブドメインを持つメールアドレスを取りこぼすケースがあります。そこで今回は、親ドメインや末尾の構造も見て、同じプロバイダのメールとして判定できるか確認しました。
プロバイダメールは、同じサービスでもサブドメインが異なる場合があります。そのため、特定のドメインを完全一致で指定するだけでなく、親ドメインや末尾の構造まで見て判定できるかがポイントです。
代表ドメインを指定した初回プロンプト
まずは、個人系メールとして扱いたい代表的なドメインをプロンプト内に列挙して検証しました。
GmailやYahoo!メールなどのフリーメールに加え、携帯キャリアメールや国内プロバイダメールなども指定しています。
今回使用した初回プロンプトは、以下の通りです。
| Eメールアドレスのドメインだけを見て、「個人系メール」か「企業・団体メール」かを分類してください。 Eメール: {{ contact.email }} 必ず次の3つの値のうち1つだけを出力してください。 個人系メール 企業・団体メール 判定不可 「個人系メール」とする代表例: gmail[.]com googlemail[.]com yahoo[.]co[.]jp yahoo[.]com ymail[.]com hotmail[.]com outlook[.]com live[.]com msn[.]com icloud[.]com me[.]com mac[.]com aol[.]com proton[.]me protonmail[.]com zoho[.]com gmx[.]com mail[.]com fastmail[.]com hey[.]com tutanota[.]com docomo[.]ne[.]jp ezweb[.]ne[.]jp au[.]com softbank[.]ne[.]jp i[.]softbank[.]jp rakuten[.]jp ocn[.]ne[.]jp plala[.]or[.]jp so-net[.]ne[.]jp biglobe[.]ne[.]jp nifty[.]com nifty[.]ne[.]jp eonet[.]ne[.]jp jcom[.]zaq[.]ne[.]jp zaq[.]ne[.]jp asahi-net[.]or[.]jp dti[.]ne[.]jp iijmio-mail[.]jp ybb[.]ne[.]jp 上記の [.] は通常のドット . と同じ意味です。 上記のドメインにサブドメインが付いている場合も、末尾が一致すれば「個人系メール」としてください。 例: xxx[.]ocn[.]ne[.]jp は 個人系メール xx[.]auone-net[.]jp は 個人系メール xxx[.]plala[.]or[.]jp は 個人系メール xxx[.]so-net[.]ne[.]jp は 個人系メール xxx[.]biglobe[.]ne[.]jp は 個人系メール 独自ドメイン、企業、学校、官公庁、団体、店舗、サービス運営会社のドメインは「企業・団体メール」としてください。 空欄、形式不正、ドメイン不明の場合は「判定不可」としてください。 説明、理由、補足、句読点、改行は出力しないでください。 |
このプロンプトでは、代表的な個人系メールのドメインを明示したうえで、サブドメインが付く場合も末尾が一致すれば「個人系メール」と判定します。
また、企業や学校、官公庁などが利用する独自ドメインは「企業・団体メール」、判別できない場合は「判定不可」としました。
出力内容を3種類に限定しているのは、判定結果をHubSpotのプロパティーへそのまま保存し、後から絞り込みやワークフローなどで利用しやすくするためです。
また、ドメインを「[.]」で記載した理由は、HubSpot上での自動リンク化を避けるためです。gmail.comのように入力するとリンク化される場合があるため、gmail[.]comと記載し、プロンプト内で「[.]は通常のドットと同じ意味」と指定しています。
初回は、代表的な個人系メールのドメインをできるだけ具体的に指定しました。
ただし、この方法でプロンプトに記載していないメールサービスまで判定できるかが検証ポイントです。
初回プロンプトの検証結果
初回プロンプトでは、OCNやau one netのサブドメイン、企業の独自ドメインなどは想定どおりに判定できました。
一方で、プロンプト内に明示していない国内ISPや海外の個人向けメールサービスは「企業・団体メール」、または「判定不可」となるケースが見られました。
| ドメイン | 想定した分類 | Breezeの判定結果 | 評価 |
|---|---|---|---|
| duck.com | 個人系メール | 企業・団体メール | 想定と異なる |
| web.de | 個人系メール | 個人系メール | 想定通り |
| flued.jp | 企業・団体メール | 企業・団体メール | 想定通り |
| bbiq.jp | 個人系メール | 企業・団体メール | 想定と異なる |
| hushmail.com | 個人系メール | 判定不可 | 想定と異なる |
| blue.ocn.ne.jp | 個人系メール | 個人系メール | 想定通り |
例えば、blue.ocn.ne.jpはプロンプトでOCNのサブドメインも個人系メールとして扱うように指定していたため、想定どおりに判定されました。
一方、bbiq.jpやhushmail.comなど、代表例として記載していない個人向けメールは正しく分類できないケースがありました。
この結果から、個別ドメインを例示するだけでは、プロンプトに記載していない個人系メールまで十分に判定するのは難しいと分かります。
初回検証で見えたプロンプトの課題
初回プロンプトの課題は、個別ドメインの例示に依存していた点です。
例示していないサービスは判定が安定せず、精度を上げるためにドメインを追加し続けると、プロンプトが長くなり運用負担も増えてしまいます。
そこで次の検証では、個別ドメインを増やすのではなく「個人系メールとは何か」をカテゴリ単位で定義する形にプロンプトを見直しました。
Breezeデータエージェントは、同じ機能でもプロンプトの設計によって判定結果が変わります。自社データに合わせた判定ルールやプロンプト設計に迷う場合は、HubSpot相談会をご活用ください。
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初回結果を踏まえてプロンプトを見直す
初回検証では、プロンプト内に明示していない個人系メールを正しく判定できないケースがありました。
そこで、判定できなかったドメインを一つずつ追加するのではなく、判定ルール自体を見直しました。
▼修正後のプロンプト
| Eメールアドレスのドメインだけを見て、メール種別を分類してください。 Eメール: {{ contact.email }} 出力は必ず次のいずれか1つだけにしてください。 個人系メール 企業・団体メール 判定不可 個人系メール: フリーメール、携帯キャリアメール、インターネットプロバイダ提供メール、地域系プロバイダメール、個人向けメールサービス、メール転送サービス、プライバシー保護系メールサービス。 企業・団体メール: 企業、学校、官公庁、団体、店舗、サービス運営会社、個人事業、個人ブランドなどが独自に保有・利用しているドメイン。 空欄、形式不正、ドメイン不明の場合は「判定不可」。 サブドメインがある場合は、親ドメイン・末尾のドメイン構造を見て判定してください。判断に迷う場合は「企業・団体メール」としてください。 説明、理由、補足、記号、改行は出力しないでください。 |
修正後は、個別ドメインの列挙を減らし、フリーメールやプロバイダメール、メール転送サービスなどを「個人系メール」としてカテゴリ単位で定義しました。
一方、企業や学校、官公庁、個人事業などが独自に利用するドメインは「企業・団体メール」としています。
また、サブドメインがある場合は親ドメインや末尾の構造を見て判定し、判断に迷う場合は「企業・団体メール」とするルールも追加しました。
メールサービスの種類ごとに判定ルールを定義することで、プロンプトに記載していないドメインでも正しく分類できるかを再検証します。
初回は「どのドメインか」を中心に指定していましたが、見直し後は「どのようなメールサービスか」という判定基準を明示しました。
個別例に依存せず、未記載のドメインまで判定できるかを確認します。
プロンプト見直し後の検証結果
プロンプトを見直した結果、判定精度が改善しました。
初回では「企業・団体メール」とされた国内ISPや海外メールサービスの多くが、以下のように「個人系メール」と判定されています。
| ドメイン | 想定した分類 | 初回の判定 | 見直し後の判定 | 評価 |
|---|---|---|---|---|
| duck.com | 個人系メール | 企業・団体メール | 個人系メール | 改善 |
| bbiq.jp | 個人系メール | 企業・団体メール | 個人系メール | 改善 |
| runbox.com | 個人系メール | 企業・団体メール | 個人系メール | 改善 |
| t-com.ne.jp | 個人系メール | 企業・団体メール | 個人系メール | 改善 |
| hushmail.com | 個人系メール | 判定不可 | 個人系メール | 改善 |
| mailfence.com | 個人系メール | 企業・団体メール | 個人系メール | 改善 |
| commufa.jp | 個人系メール | 企業・団体メール | 企業・団体メール | 想定と異なる |
| cyberhome.ne.jp | 個人系メール | 企業・団体メール | 企業・団体メール | 想定と異なる |
bbiq.jpやt-com.ne.jpなどの国内ISP系メールに加え、runbox.comやmailfence.comなどの海外メールサービスも「個人系メール」と判定されました。
また、engineer.comやaccountant.comも個人向けメールサービスで利用されるドメインのため、今回の定義では「個人系メール」と判定されています。
一方、commufa.jpとcyberhome.ne.jpは、個人系メールとして扱いたかったものの、「企業・団体メール」と判定されました。
今回の結果から、個別ドメインを列挙するよりも、フリーメールやISP、メール転送サービスなどをカテゴリ単位で定義した方が、判定できる範囲は広がると分かりました。
ただし、すべてのドメインを安定して分類できるわけではありません。確実に判定したいドメインは、プロンプト内で個別に明示するか、ワークフローなどのルール判定と併用する必要があります。
判定ルールをカテゴリ単位で定義すると、プロンプトに記載していない個人系メールも拾いやすくなりました。
一方で、一部は想定と異なる判定が残るため、AIだけで完全に分類するのは難しいと考えられます。
Breezeデータエージェントで判定する際の注意点
Breezeデータエージェントで個人系メールを判定する際は、以下の2点に注意しましょう。
注意点を把握せずに運用すると、誤判定によって営業対象を取りこぼしたり、不要なクレジットを消費したりする恐れがあります。
AI判定だけで完全に分類できるとは限らない
プロンプトを見直しても、commufa.jpやcyberhome.ne.jpなど、想定と異なる判定になるドメインが残りました。
同じプロバイダ系メールでも、サービス運営会社のドメインと判断される場合があります。そのため、AI判定だけですべてのメールドメインを正確に分類できるとは限りません。
確実に分類したいドメインは、プロンプト内で個別に明示するか、ワークフローなどのルール判定と併用するのがおすすめです。
大量に実行するとクレジット消費が無駄になる場合がある
Breezeデータエージェントは、実行するレコード数に応じてHubSpotクレジットを消費します。
今回の検証条件では、1レコードの判定につき10クレジットを消費します。100件なら1,000クレジット、300件なら3,000クレジットが必要です。
判定精度を確認しないまま大量に実行すると、誤判定されたレコードにもクレジットを消費してしまいます。
まずは、少数のテストレコードで判定結果を確認し、プロンプトを調整してから対象件数を広げていきましょう。
最初から全コンタクトへ実行するのではなく、少数のテストデータで判定精度を確認しておくと、誤判定やクレジットの無駄な消費を防ぎやすくなります。
また、HubSpotクレジットの仕組みや消費対象、料金について詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。
＞＞HubSpotクレジットとは？仕組み・対象機能・料金のすべてを分かりやすく解説
個人系メールの判定精度はプロンプト設計で変わる
今回の検証では、Breezeデータエージェントを使うことで、既存コンタクトのメールドメインも一定の精度で分類できました。
特に、個別ドメインを多数列挙するよりも、フリーメールやプロバイダメールなどをカテゴリ単位で定義した方が、判定できる範囲は広がっています。
一方で、一部のプロバイダメールでは想定と異なる判定も残りました。正確性を重視する場合は、AI判定だけに頼らず、プロンプト内で個別ドメインを指定したり、ワークフローなどのルール判定と併用したりするのがおすすめです。
Breezeデータエージェントを活用したデータ整理や、HubSpot上での判定ルールの設計にお悩みの方は、HubSpot相談会をご活用ください。
HubSpotの使い方、活用方法がわかる、無料のオンライン相談会を開催中です。
「HubSpotで何ができるか知りたい方」はもちろん、「すでに利用しているがもっとフル活用したい方」もお気軽にご参加ください。
詳細は「HubSpotをより活用したい方へ！無料のオンライン相談会を実施中！」にて、ご確認ください。
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