2024.03.21
2024.03.21
企業情報のデータベースは、ビジネスや就職活動に役立つ、効果的なツールです。
使用方法についてよく理解することで、企業情報を効果的に活用できます。
この記事では、企業情報のデータベースを使って何ができるのか、基本的な使い方や選び方、おすすめのデータベース、活用方法などについて詳しく解説しています。
企業情報をフル活用できるようになりますので、ぜひ最後までご覧ください。
コンテンツ目次
企業情報データベースの基本
企業情報のデータベースの基本について、詳しく解説します。
企業情報データベースとは
企業情報データベースとは、企業の概要や売上高、取引先情報など、経営に関わる情報を包括的に収集したデータベースのことです。
データベースからは情報の検索やリスト作成が可能であり、マーケティング戦略の策定に利用できます。
企業情報データベースを用いると、潜在的な顧客リストの自動生成が可能になります。
また、与信調査を通じて、取引のリスク管理がおこなえるのもメリットの一つです。
近年、特定の企業を対象にした戦略的なマーケティング手法である「アカウント・ベーズド・マーケティング（ABM）」への応用も見られます。
企業情報データベースの必要性
企業情報データベースの活用には、以下のメリットがあります。
- 情報収集の効率化
- 情報の可視化
- リストの作成
それぞれ解説します。
情報収集の効率化
企業情報データベースを用いると、情報収集にかかるコストを減らし、より優れた情報を入手できます。
社内での情報収集がインターネット検索に頼っている場合、得られる情報の範囲には限りがあり、さらに時間も制約されがちです。
しかし、企業情報データベースを活用すると、企業の財務状態や従業員数、事業の詳細が明確にわかります。
そのため、自社にとって有益な企業を選別し、効果的なリスト作成が容易になるのです。
情報の可視化
企業情報データベースから得られる情報は、グラフやチャートによって可視化でき、レポート作成も簡単におこなえます。
経営陣への調査結果の報告など、レポートが求められる状況での利用に適しています。
一部のツールでは、アナリストによる調査やトレンド分析のレポートが提供されており、自社に最適な情報を見つけるのが容易です。
予算の範囲内で、必要な機能を備えたサービスを選択してください。
リスト作成
企業情報データベースを活用すると、膨大なデータの中から希望する条件に基づき、瞬時に検索・絞り込みをおこなえます。
営業先のリスト作成がほとんど自動で実行できるため、リスト作成に費やす時間を大幅に短縮でき、余った人的リソースを他の主要業務に充てることが可能です。
最適な企業情報データベースの選び方
企業情報データベースは以下の点を重視し、自社に合ったサービスを選ぶ必要があります。
- 最新情報へのアクセス性
- 利用者目線での検索機能と使いやすさ
- 費用対効果が見込めるか
それぞれ詳しく説明します。
最新情報へのアクセス性
企業情報データベースの利用では、データの新鮮さと正確性は極めて重要です。
たとえ情報が正確であっても、古い情報は信頼性に欠けます。
古いデータに基づいて判断した結果、最悪の場合、実際はすでに倒産している取引先を選んでしまい、予期せぬリスクに直面するといった事態もあり得ます。
データがどれくらいの頻度で更新されているか、いつの情報であるかが明確かどうかを確認するのがおすすめです。
必要に応じて最新情報の提供が可能かどうかを検討するのも重要となるでしょう。
規模の大きい取引だけでなく、長期にわたる取引関係についても、情報の信頼性を確認しておくのはとても大切です。
利用者目線での検索機能と使いやすさ
企業情報データベースを選定する際に注目すべき点の一つが、使いやすさを高める機能で、特に分類やリスト作成ができるかどうかです。
必要な情報を迅速に取り出して活用でき、営業活動が円滑に進み、時間や労力の節約につながります。
また、マーケティングの自動化や営業プロセスの明確化を促すことが可能な外部ツールとの連携は、企業情報データベースを選ぶ上で重要なポイントです。
マーケティングオートメーション（MA）、顧客管理（CRM）、営業支援システム（SFA）といったツールとの連携が可能であれば、これまで以上の成果が期待できます。
ツールをまだ導入していない場合は、企業情報データベースと同時に導入を検討するのも有効な選択肢です。
費用対効果が見込めるか
企業情報データベースを利用する際は、費用に見合う価値があるかどうかが重要なポイントです。
ただし、実際に企業情報データベースから得られる利益は、経営層や営業チームがどのようにデータを活用するかに大きく左右されます。
そのため、利用する目的をはっきりさせ、費用とのバランスを検討する必要があるでしょう。
大事なのは、データベースが基本的に信頼でき、情報が豊富であるとはいえ、利用には限界があるという認識を持つことです。
情報をただ収集するだけでなく、情報を活かして的確なマーケティング戦略やアプローチをおこないましょう。
商品の販売数アップや有料サービスの利用促進を実現し、売上向上や目標達成につなげてください。
企業情報データベースの比較とおすすめサービス
おすすめの企業情報データベースを紹介します。
自社に合うデータベースはどれか、サービス内容を比較してみましょう。
2024年度版おすすめデータベース11選
おすすめの企業情報データベースを11個選びましたので、それぞれ紹介します。
FINDFOLIO
FINDFOLIOは60万件の法人データと400万件の企業ニュース情報をもとに、CRMのリードに詳細な属性データ（売上高・従業員数・法人番号・業種・部署名など）を追加するサービスです。
リード獲得時の都度取得や1,000件のリストに対する一括取得に対応し、MA/CRM/SFAシステムへのデータ提供が可能です。
APIまたはCSVファイル形式でのデータ授受をサポートしています。
提供元はナレッジスイートグループのネットビジネスサポート社で、公式サイトから収集したデータを2ヶ月ごとにRPAと目視チェックによって更新しています。
精度の高いデータをもとにしたインサイドセールスが実現できるでしょう。
uSonar
出典：uSonar 公式HP
uSonarはユーソナー株式会社が展開するデータ総合ソリューションで、国内最大級の法人データベースLBCを核としています。
国内の企業拠点情報の99.7%をカバーしているのが特徴で、企業の見込み客評価をスコアリングし、マーケティング活動を支援します。
高度な名寄せ技術による情報の一元管理も可能で、社内各所に散らばるデータをリアルタイムに統合し、常に最新のデータを提供できる点が特徴です。
SPEEDA
出典：SPEEDA 公式HP
SPEEDAは株式会社ユーザベースが展開する企業情報データベースの一つです。
2009年のサービス開始以来、企業や業界の詳細な情報を提供することを強みとしており、利用可能な情報量の拡大に努めています。
現在、世界中の1,000万社以上の企業データにワンストップでアクセスでき、事業提携、M&A、販売戦略の策定など、多岐にわたるビジネスシーンで利用できます。
ラクリス
出典：ラクリス 公式HP
ラクリスは株式会社エヌティワークスが展開する企業情報データベースです。
他にはない独自の営業リスト作成機能を持ち、特に未開拓の企業情報を見つけ出す能力に優れています。
2,000社を超える導入企業による信頼と実績があり、中小規模のIT企業や人材関連企業に多く利用されているのが特徴です。
重視するデータには課金されないため、費用を抑えて効率的にサービスを利用できるメリットがあります。
また、利用者のニーズに合わせた3種類の課金プランが用意されており、必要なデータ量や事業規模に応じた選択が可能です。
BIZMAPS
出典：BIZMAPS 公式HP
BIZMAPSは株式会社アイドマ・ホールディングスが運営する、充実した企業情報データベースです。
170万社を超える業界最大級のデータベースにアクセスできます。
業種、地域、売上などの基本的な情報から、展示会の参加情報やWebサイト掲載情報など、独自の検索オプションを用いた詳細検索ができます。
優れた検索機能により、迅速にターゲット企業のリストを作成・取得可能です。
日本全国の約3,200名の専門リサーチャーにより、新設法人は設立から3ヶ月以内に、会社の移転や合併などの変更情報は3ヶ月から1年で最新情報に更新されています。
ダウンロードしたデータはすぐに活用でき、初回アプローチをサポートするための複数プランも用意されています。
SES RESEARCH
SES RESEARCHは株式会社アールエンジンが運営する、SES企業専門の情報プラットフォームです。
企業の基本データから社内構造、マージン率（還元率）、財務状態、SNSアカウント、関連ニュースまでをワンストップで調査・確認できます。
タスク管理やリストの整理、データの整形といった情報利用のための機能も装備しており、SES業界に特化した、全く新しいかたちの情報利用サービスを提供しています。
Meltwater
Meltwaterは2001年にノルウェーで設立された同名企業が提供するメディア監視ツールです。
SNS、新聞、テレビ、ラジオなど、多様なメディアからニュースや投稿を分析できるため、ソーシャルメディアをビジネスツールとして利用したい企業に最適です。
操作方法は直感的で、ダッシュボードを使用して簡単にメディアの露出や広告料をチェックできます。
また、SNSのパフォーマンス評価も可能です。
SalesMarker
SalesMarkerはCrossBorder株式会社が展開する、インテントセールスを可能にする営業支援サービスです。
企業データベース492万軒とWeb上の行動履歴から得られる興味関心データを融合させ、購入意向の高い見込み客を特定します。
精度の高いターゲティングにより、商談の成功率を高められます。
さらに、特定された見込み客の部署情報を用いて、ダイレクトな電話アプローチをおこなうことも可能です。
多様なCRM/MAツールとの連携により、迅速に営業プロセスに導入し、営業効率の改革を実現できるでしょう。
Sansan
出典：Sansan 公式HP
SansanはSansan株式会社が提供する企業情報データベースです。
名刺やメールなどの個別接点情報と組み合わされた、企業情報を営業のために集約するデジタルトランスフォーメーション（DX）ツールとなっています。
国内の主要な企業をカバーする、100万件以上の最新企業データに加え、役職者情報20万件やリスク関連情報も含まれています。
企業の業種、従業員数、売上などの属性検索のほか、接点の有無によるフィルタリング、企業の動向や導入しているITサービスに関するタグでの絞り込みが可能です。
人脈情報との連携により、効果的な営業戦略の立案がおこなえるでしょう。
SalesNow
SalesNowは株式会社QuickWorkから提供される、12,000社以上のビジネスに利用されている企業情報データベースです。
500万社を超える企業の行動情報をリアルタイムで収集し、156項目を超える条件で企業を精密に絞り込めます。
検索設定にマッチした企業が見つかると、メールやSlackで通知を受け取れるため、効率的なアプローチ計画を立てることが可能です。
また、5,000以上のシナリオパターンを利用した検索機能により、目的に合った企業を迅速に特定し、適切なタイミングでの営業活動を展開できます。
Musubu
出典：Musubu 公式HP
MusubuはBaseconnect株式会社が提供する、一部上場企業から中小企業に至るまで、76,000社以上に利用されているクラウドベースの企業情報データベースです。
国内の140万件以上の企業の本社および事業所の情報を完全に網羅しています。
企業の住所、電話番号、メールアドレスなど、法人営業に必要な各種情報の提供を通じて、営業リストの作成からアプローチまでのプロセスをサポートします。
さらに、営業成果に基づくリストの精緻化をおこない、より効果的で高精度な営業活動を促進してくれるでしょう。
実践！企業情報データベースの効果的な活用法
企業情報データベースはどのように使えばいいのか、効果的な活用法について解説します。
ビジネスシーンでの活用例
ビジネスシーンでは企業情報データベースが多くの場面で役立ちます。
提供される企業の業務内容や業績、従業員数、事務所の数、連絡先などの詳細情報をもとに、営業戦略の立案や新規顧客の開拓がおこなえます。
例えば、検索機能を用いて特定の条件に合致する企業を見つけ出し、絞り込んだ企業をターゲットリストに追加、新規や潜在的な顧客の発見に使用可能です。
また、自社の取引先や営業先をデータベースに登録し、情報を一元管理すると、効率的な取引先管理を実現します。
企業情報データベースは顧客管理システム、営業支援システムなどの外部システムと連携した場合、ビジネスプロセスの自動化や最適化を促進します。
企業情報データベースの機能は、ビジネスの効率化、営業の精度向上、顧客との関係強化につながるでしょう。
就職活動での使い方とメリット
就職活動では、企業情報データベースの活用が志望企業への深い理解を得るための有効な手段となります。
事業内容や強み、課題などを調査し、情報をもとにした志望動機や自己PRは、準備がない場合と比較して、受け取る側に伝わる情熱が全く異なるのです。
情報を取り入れると、面接官に対して自分の熱意をより強く訴えられ、自分の価値を効果的にアピールできるでしょう。
企業情報データベースを積極的に使うと、目指す企業への深い理解を促進し、就職活動を有利に進められるはずです。
利用者が知りたい！企業情報データベースFAQ
企業情報データベースに関するよくある質問について紹介します。
海外の企業も調べられるか？
海外およびグローバル企業の調査には、国際対応の企業情報データベースの利用が適しています。
世界各国をカバーするデータベースに加え、北米や東アジアといった特定の地域に特化したデータベースも存在します。
国際対応した企業情報データベースを使えば、国内と同じく、財務情報やコンプライアンス情報の確認が海外企業に対しても可能です。
ただし、実際に海外企業とビジネスを進める際は、その国の商習慣や法律について理解しておく必要があります。
市場規模は調査可能か？
市場規模を調査可能な企業情報データベースも提供されています。
利用の可否はデータベースの公式Webサイトなどで確認可能です。
どの業界や地域に対応しているかを調査し、自社のビジネスに適用できるかを検討しましょう。
市場規模を調査する際は、特定の業界や地域に特化した検索機能があるかどうかを見極めるのも重要です。
自社の事業範囲に合わせて市場規模を特定できれば、営業戦略に活かせます。
最良の企業情報データベース選びでビジネスに差をつけよう
ビジネスの取引では、信用調査や反社チェックなどの信用リスク管理が欠かせません。
適切な企業情報データベースを活用すれば、経営リスクを低減し、より安全なビジネス環境を実現できます。
ここまで説明してきた内容を参考にして、自社に最適な企業情報データベースを見つけ出しましょう。
最良の企業情報データベースの選定によって、ビジネスの競争力を高め、リスク管理で一歩先を行く戦略が築けます。
