
企業の営業・マーケティング活動において、顧客データの一元管理や名寄せ、データのリッチ化は欠かせません。そこで活用したいのが、情報プラットフォーム「スピーダ」です。
特に、データをもとに名寄せをしたい方や、HubSpotやSalesforceと連携したい企業にとって、スピーダは頼もしいツールです。
本記事では、スピーダの基本情報に加え、SalesforceやHubSpotといった主要なCRMツールとの連携方法について、わかりやすくご紹介します。
スピーダは「価格が高いのでは?」と感じている方も必見です。価格を上回る価値を提供できる理由についても解説していきます。
コンテンツ目次
スピーダ(旧FORCAS・SPEEDA)とは?

スピーダは、株式会社ユーザベースが提供する、世界中の経済情報にアクセスできる情報プラットフォームです。信頼性の高い膨大なデータベースをもとに、独自のデータを生成しています。
1,000万社以上の海外企業データや、3,000本以上の業界・トレンドレポート、さらに1,800種類以上の企業特徴データから、必要な情報を取得できます。
特徴的なのは、単なる情報検索にとどまらず、CRMやSFAと連携することで、名寄せやターゲティングの支援もできる点です。それぞれ連携すると、営業やマーケティングの現場で、より質の高いデータを活用した活動ができます。
また、2024年7月には、「SPEEDA」や「FORCAS」など複数のプロダクトが統合され、「スピーダ」という名称に統一されました。

統合による名称変更に伴い、FORCASは「スピーダ 顧客企業分析」と「スピーダ 顧客企業データハブ」の2つのサービスに再編されています。
「FORCAS」の名称は2つに分かれましたが、使用できる機能に変更はありません。
なお、予算が気になる…という方には「FINDFOLIO」がおすすめです。FINDFOLIOは月額5万円から利用できるので、ミニマムでデータ活用型の営業を始めたいときに有効です!
スピーダ(旧FORCAS・SPEEDA)を使ってできること

スピーダは、膨大な企業データをもとに、営業やマーケティング活動をデータドリブンに進められるツールです。
本章では、スピーダで実現できる主な機能をご紹介します。
- ターゲットリスト作成
- 名寄せ機能によるデータ整備
- 顧客分析
- Salesforceや各種MAツールとの自動API連携
それぞれについて詳しく解説します。
ターゲットリスト作成
スピーダでは、150万社以上の企業データベースに、クラウド上でいつでも何回でもアクセス可能です。業界や企業規模、シナリオ、成約確度スコアなどの条件で絞り込むと、自社のターゲットに適したリストを簡単に作成できます。
作成したリストは保存やダウンロードも自由に行えるため、営業活動やマーケティング施策にすぐに活用できます。
名寄せ機能によるデータ整備
「スピーダ 顧客企業データハブ」を利用すれば、企業名の表記ゆれを自動で修正できます。企業リストをアップロードすると、名寄せとともにスピーダが持つ企業属性データが付与されるため、リスト情報が充実します。
この名寄せ機能により、正確かつ詳細なデータベースを短時間で整備・拡充できる点が大きなメリットです。
顧客分析
スピーダにリードデータや商談データを取り込むと、設定したターゲットごとの過去の受注率を可視化できます。
自社の得意な領域や手薄な領域を把握することで、まだアプローチできていない市場領域の調査もできるため、おすすめです。
Salesforceや各種MAツールとの自動API連携
スピーダは、SalesforceやHubSpotなどのSFA・CRMツールや、各種MAツールとの連携にも対応しています。
それぞれ連携すると、企業属性データのリアルタイムでの付与や、過去データの一括更新が簡単にできます。SFA・CRMツールに登録された表記ゆれのある企業データも統合・整理が可能です。
常に最新かつ正確なデータ基盤ができると、分析やターゲティングの精度が向上するため、営業活動やマーケティング施策の効果が高まります。
スピーダを活用すると、効果的な営業・マーケティング戦略の立案ができるようになります。
スピーダ(旧FORCAS・SPEEDA)とSalesforceを連携する方法とメリット

スピーダとSalesforceは、Salesforce専用アプリ「スピーダ 顧客企業データハブ」により、連携ができます。
以下のページから、無料でダウンロードが可能です。
>>スピーダ 顧客企業データハブ / スピーダ 取引先登録フォーム(FORCAS) | Salesforce AppExchange
連携による主なメリットは、以下の通りです。
- Salesforce画面から企業データにアクセス可能
- レポート条件にスピーダの企業属性を利用可能
- ABMダッシュボードテンプレートを利用可能
- リード・取引先登録の簡略・精緻化
それぞれについて、詳しく解説します。
Salesforce画面から企業データにアクセス可能
Salesforceの取引先やリードの画面内で、業界、売上、従業員数などの基本情報に加え、企業の特色や経営課題などの情報も確認できます。
営業担当者は画面を切り替えることなく、必要な情報をすぐに把握できるため、提案準備や商談対応の効率化におすすめです。
レポート条件にスピーダの企業属性を利用可能
Salesforce内で作成するレポートの条件設定に、スピーダの企業属性データを活用できます。
業界やターゲット企業フラグなど、さまざまな軸でデータを絞り込み、必要な情報をレポート上に的確に表示できます。標準機能だけでは難しかった、多角的な分析レポートを作成できる点がメリットです。
企業属性を用いたレポート設定により、より実態に即した分析ができるため、意思決定の質が向上します。
Salesforce向けABMダッシュボードテンプレートを利用可能
アカウントベースドマーケティング(ABM)を実践する際に便利な、重要指標をまとめたダッシュボードテンプレートがSalesforce向けに用意されています。
テンプレートを活用してダッシュボードを作成すると、ターゲット企業の状況やアプローチの進捗をSalesforce上でひと目で確認可能です。
リード・取引先登録の簡略・精緻化
「スピーダ 取引先登録フォーム」をSalesforceと連携することで、リードや取引先の登録作業が大幅に効率化されます。
名称の一部を入力するだけで候補の企業名が自動提案されるため、正確な企業情報の取り込みが可能です。手入力によるミスも防げ、データの質も向上します。
スピーダ連携が可能なSalesforceのエディションはEnterpriseとUnlimiteです。連携前に、自社で使っているSalesforceのエディションを確認しましょう。
スピーダ(旧FORCAS・SPEEDA)とHubSpotを連携する方法とメリット

スピーダとHubSpotは、API連携が可能です。
HubSpot側にスピーダ専用のカスタムプロパティを用意し、作成したプロパティに対し、スピーダから必要なデータを連携します。設定作業は、HubSpotとスピーダそれぞれの管理画面上で完結できるため、追加開発は必要ありません。
また、スピーダとHubSpotを連携すると、以下のようなメリットがあります。
- リード情報の名寄せが可能
- ABM(Account Based Marketing)の実現
営業・マーケティング活動の質が高まり、効果的なターゲティングや情報管理が可能になります。
リード情報の名寄せが可能
スピーダとHubSpotを連携すると、リード情報の名寄せができます。
HubSpotに流入した各会社やコンタクトのレコードに対し、スピーダが保有するデータを付与することが可能です。具体的には、法人番号や業界情報、利用サービスなどの情報がAPI連携で付与されます。
名寄せに使用されるのは、企業名やドメイン、住所、電話番号、法人番号、TSRコードの6つの項目です。6項目のうちHubSpot内に登録されているデータをもとに、スピーダ側で一致する企業情報を検索・取得します。
データマッチにより、HubSpot内のコンタクトとスピーダの企業データを自動で紐づけて、情報の正確性の向上と管理の効率化につなげましょう。
ABM(Account Based Marketing)の実現
HubSpotと連携すると、ABM(アカウントベースドマーケティング)も実践しやすくなります。なぜなら、新たなリードがHubSpotに取り込まれた後、スピーダのデータをもとに企業情報を付与・更新することで、ターゲット企業かどうかを判別できるからです。
ターゲット企業だと分かれば、HubSpotのワークフロー機能を活用することで、担当者に自動通知することが可能です。
また、スピーダのデータをもとにした企業スコアの付与もできます。重要度の高いリードを優先的に対応すれば、より戦略的で効率的な営業・マーケティング活動につながります。
スピーダは便利なツールですが、ミニマムで始めたい方には月額5万円〜使える「FINDFOLIO」がおすすめです。資料請求や問い合わせは、下記からお願いします!
スピーダ(旧FORCAS・SPEEDA)の料金体系

スピーダの料金は、利用する機能や要望の内容によって異なるため、個別に見積もりをとりましょう。
一部の機能については、実際の操作感や効果を確認できる無料トライアルもあるため、必要に応じて公式サイトよりお問い合わせください。
「スピーダは高額」という声をときおり耳にします。しかし、リードの質改善やターゲティング精度向上により、受注率や営業生産性が向上するため、費用対効果は一定あると言えるのではないでしょうか。ここで重要なのは、どこにKPIや目的を置くかです。
もし、データベース導入にあたっての不安点があれば、お気軽にご相談ください。
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スピーダ(旧FORCAS・SPEEDA)と、ほかのBtoBデータベースとの違いを比較

スピーダの機能を、ユーソナーやFINDFOLIOなどの主なBtoBデータベースプラットフォームと比較しました。
項目 | スピーダ | FINDFOLIO | SalesMarker | uSoar(ユーソナー) |
---|---|---|---|---|
対象市場 | 国内・海外 | 国内 | 国内 | 国内 |
製品URL | https://jp.ub-speeda.com/ | https://findfol.io/ | https://sales-marker.jp/ | https://usonar.co.jp/ |
会社データ数 | 1200万件以上 | 65万 | 520万社以上 | 820万(拠点を含む) |
部署データ数 | なし | なし | 160万 | 820万(拠点を含む) |
キーパーソンデータ数 | なし | なし | 570万 | なし |
Salesforce連携 | 可能 | 可能 | 可能 | 可能 |
HubSpot連携 | 可能 | 可能 | 可能 | 可能 |
Webフォームコンバージョン時の名寄せ(法人番号付与) | 不可 | 可能 | 可能 | 可能 |
費用 | 非公開 | 月額5万円〜 | 月額34万円〜(※別途初期費用が発生) | ・初年度:約500万円・2年目以降:約30万円〜 / 月 |
FINDFOLIOであれば価格設定も明瞭なため、データを活用した営業手法をライトに試してみたい、という場合にぴったりです。また、最低契約期間が3ヶ月と短いため、使いやすさや機能を実際に試すこともできます。
法人番号や企業コードについては、下記の記事もぜひご覧ください!
>>法人番号、企業コードの種類・種別を徹底解説!|TSR・TDB・LBC・DUNS・JAN…などの違いについて
スピーダ(旧FORCAS・SPEEDA)を使う際の注意点

スピーダは豊富な企業データと業界情報を活用できる便利なツールですが、効果的に活用するためにはいくつか注意すべきポイントがあります。以下の点を踏まえ、適切に運用することが大切です。
- 業界データの分類を過信しすぎない
- キーパーソン情報の補完が別途必要
- ABM設計には戦略的な前提整理が必要
それぞれについて見ていきましょう。
業界データの分類を過信しすぎない
スピーダでは、企業データを約570の業界区分に独自分類しています。分類はスピーダならではの強みであり、業界ごとの傾向分析やターゲット抽出に役立ちます。
しかし、多角化している企業やベンチャー企業などの場合、主要事業と異なる分類になっているケースも少なくありません。
そのため、分類を鵜呑みにするのではなく、業界の特性や営業戦略に応じて、人手で調整をすることが大切です。「たしかに条件は合っているが、明らかにターゲットではない企業」が含まれてしまうこともあるため、確認と除外作業を慎重に実施しましょう。
キーパーソン情報の補完が別途必要
スピーダは、企業の基本情報や業界データに強みがあります。
しかし、担当者や意思決定者といったキーパーソン情報および連絡先までは提供されていません。そのため、営業活動をする際には、キーパーソン情報を取得できるツールの併用が必要です。
キーパーソン情報を取得できるツールは、下記の記事で紹介しているので、チェックしてください。
>>おすすめの企業・法人データベースプラットフォーム12選|料金や比較ポイントを解説
ABM設計には戦略的な前提整理が必要
スピーダは、ABMを支援するツールとして非常に便利です。
一方、自社のターゲット企業の定義が曖昧なままでは、スピーダのデータを効果的に活用できません。そのため、チーム内で「受注しやすい企業の特徴」や「理想的な顧客像」などを具体的に言語化しておきましょう。
共通認識を持った上でABMを設計すると、活用効率が大きく向上します。前提の整理が、スピーダの導入効果を最大限に引き出すポイントです。
「スピーダを導入したら終わり」ではありません。スピーダを導入し、どのような状態になることが理想なのか、事前にしっかりと設計しておきましょう!
スピーダ(旧FORCAS・SPEEDA)を活用して効率的な受注につなげよう

スピーダは、豊富な企業データと業界情報を保有する法人データベースです。有効に活用することで、ターゲット企業の絞り込みやABMの実現をサポートします。
しかし、効果的に活用するためには、業界データの分類やキーパーソン情報の補完、ターゲット企業の定義を整えることが重要です。
データ活用型の営業をこれから始めたい方には、FINDFOLIOの活用もおすすめです。
FINDFOLIOは、ターゲット企業のリスト作成や情報収集を支援するツールで、月額5万円から利用できます。まずはミニマムでデータ活用型の営業を始めたいときに、特に効果を発揮するサービスです。
スピーダやFINDFOLIOなどが保有するデータを活用して営業に取り組み、営業の質と効率を大きく向上させましょう。